映画『シン・ゴジラ』での描写を参考に、副首都の必要性について考えていきます。

映画『シン・ゴジラ』から学ぶ

災害やテロが起こった際、本当に首都機能が麻痺する状況になるのは想像できないと思っている方も多いのではないでしょうか?

 

そんな中で、2016年公開の映画「シン・ゴジラ」が、首都壊滅時および、その危機が迫っている際の対応をリアルに描いたことからで話題になりました。

 

日本を代表する老舗怪物物作品のゴジラについては説明不要でしょう。シン・ゴジラは現代の日本にゴジラが現れたらどうなるのか?といったことをテーマにした作品です。

 

映画『シン・ゴジラ』から学ぶ、日本の首都機能や有事の際の対処法を見ていきましょう。

 

 

会議が全く進まない問題点

 

東京湾に異変が起こって、ゴジラの尻尾などの動画が拡散する中、政府は何度も会議を開いて話し合うものの、対策に向けた具体的な方向性が出ず、若手議員からは「無駄な会議ばかりで話が進まない」といった不満の意見が出ます。

 

この場面は実際に有事が起こっていない中での会議なので、正しい手順を追わないと何も決められない現在の問題点を露呈しています。

 

副首都計画が2011年の東日本大震災後に議論が加速したものの具体的な計画が始まらないのは、無駄に長い会議を行う国政の在り方が関係しています。

 

 

緊急時に求められる総理大臣の判断力

 

シン・ゴジラで登場する総理大臣役は、主要な場面で間違った決断をすることが多く、あえて優秀ではない人物を描いていたように感じます。

 

国民を安心させるように、「ゴジラは東京に上陸しません」と記者会見で断言した直後に上陸するなど、国の発信する情報の信憑性や総理大臣の判断力に不安を感じさせる内容です。

 

災害やテロのような緊急事態になった場合は、スピーディーで的確な判断と、正しい情報をいち早く国民に伝える決断力が求められます。

 

こうした際に適切な判断を下す総理大臣の拠点および対策室そのものが機能しなくなった場合は、誰が判断を下すかであたふたするなど、シン・ゴジラの世界よりも悲惨な状況になるかもしれません。

 

首相官邸や国会議事堂など主要な設備が機能しなくなった際は、自動的に副首都機能でバックアップをする体制が強化されれば、いかなる状況でも総理大臣(代理含む)による適切な判断と指揮ができる環境になるでしょう。

 

 

シン・ゴジラで使われた災害対応拠点

 

シン・ゴジラは現在の日本の法律や防災対策のルールを徹底的に取材し、よりリアルな環境を作り出したことで注目されています。

 

シン・ゴジラの中で災害対応拠点として登場した場所は、首相官邸の地下にある危機管理センター。東京臨海広域防災公園内のオペレーションルーム。

 

立川広域防災基地の3カ所で、後半では立川広報防災基地に官邸機能も移す処置が行われていました。

 

実際に大規模な災害が起こった際も同様の拠点から対応することになりますが、災害やテロの規模によっては全ての防災拠点が壊滅する可能性があります。

 

首相官邸の地下に危機管理センターがあり、都内で見ても湾岸地域や西東京の立川エリアなどに分散して災害拠点を持っています。

 

全てが同時に機能しなくなる可能性もありますが、相応のリスク回避をできる環境が整っていることが、副首都構想が最優先事項ではなく少しずつ議論を進められている要因です。

 

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